2019.01.16
プレスリリース
THD30-008号
平成31年1月16日
株式会社立飛ホールディングス
立飛プレスリリース 「東レ パン パシフィック オープンテニストーナメント2018」開催に伴う立川駅北口地域への経済効果等について
株式会社立飛ホールディングス（本社：東京都立川市、代表取締役社長：村山 正道）は、昨年9月に「アリーナ立川立飛」及び「ドーム立川立飛」において開催された、国内最高峰の国際女子プロテニス大会「東レ パン パシフィック オープンテニストーナメント2018」にかかる経済効果等の調査を民間調査機関に依頼いたしました。このほど同機関より、経済効果は約5億4,000万円、誘客効果は約16.2万人と試算されましたので、お知らせいたします。
同大会は、平成20年度（2008年度）大会より有明コロシアム及び有明テニスの森を会場に開催されてきましたが、その改装工事に伴い、昨年は「アリーナ立川立飛」での開催となりました。
1.大会概要について
| (1)名称 | ： | 東レ パン パシフィック オープンテニストーナメント |
| (2)会期 | ： | 〈本戦〉平成30年（2018年）9月17日（月・祝）～23日（日） 〈予選〉平成30年（2018年）9月15日（土）～16日（日） |
| (3)会場 | ： | アリーナ立川立飛及びドーム立川立飛 |
| (4)主催 | ： | 東レ パン パシフィック オープンテニス実行委員会 |
2.経済効果等の試算結果
| (1)調査機関 | ： | 民間調査機関 |
| (2)経済効果 | ： | 約5億4,000万円 |
| (3)誘客効果 | ： | 約16.2万人 |
以上
■本件に関するお問い合わせ先
株式会社立飛ホールディングス
担当：財務広報企画部 取締役部長 美馬 愼一郎
ＴＥＬ：０４２－５３６－１１１１
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